入浴台・椅子を上手に選ぶ 失敗しない福祉用具の選び方

 

浴室での入浴は身体を清潔に保ち、血行を良くしリラックスする効果もありますが
身体が不自由な方にとっては事故が起こりやすい場所でもあります。

 

ここでは安全に安心してお風呂を楽しむための
入浴台を始めとした入浴補助用具の種類や、購入方法をご紹介します。

 

入浴補助用具は利用者にも介助者にもメリットがある

お風呂では身体を洗う、浴槽をまたぐ、お湯に浸かるなど
入浴に伴う動作は身体に負担がかかります。

 

入浴補助用具は脚があげづらい、筋力が低下している方の動作をサポートし
入浴を楽にしてくれます。
また、浴室での転倒事故を防止する役割があります。

 

入浴補助用具は利用者ご本人だけでなく、ご本人が自力で出来ることが増えたり
身体を洗いやすい椅子を使うことで介助者の負担も軽くなります。

 

入浴補助用具の種類

 

入浴台（バスボード）

入浴台は浴槽へまたぐ動作に不安がある方におすすめです。

 

ボードに腰かけてから浴室内に移動し湯船に入ることができます。
また、入浴台をシャワーチェアとして使用することもあります。

 

入浴台の形状にはいくつかあり、浴槽の蓋のように浴槽に渡して使うもの
板の片側を浴槽の縁に掛け、反対側に脚があり洗い場に立てて固定するタイプなどがあります。

 

入浴台を取り付ける際は問題なく固定できるかどうか事前に確認が必要です。

 

入浴用いす（シャワーチェア）

洗い場での立ち座りが楽になる椅子です。

 

背もたれが付いているものと付いていないもの、ひじ掛けが付いているもの
座面が回転するもの、折りたたみができるものなど用途に応じて選ぶことができます。

 

また、椅子の脚がキャスター式になっているものはシャワーキャリーと呼ばれます。

 

シャワーチェアは浴室の広さも考慮して選ぶことも大切で
サイズによっては浴室のドアの開閉が困難になることがありますので
あらかじめ浴室の洗い場の広さやドアの開閉の向きを確認しておくようにしましょう。

 

また材質は座った感覚と汚れの落としやすさの両面から見て選ぶと快適です。

 

浴槽用手すり

浴室の縁に取り付ける手すりです。
手すりにつかまって浴槽への出入りができます。
好きな場所に取り付けることができますので、その方が最も楽な場所に手すりを取り付けることができます。

 

浴槽の材質や構造によっては取り付けられないことがありますので注意が必要です。

 

浴槽内いす

浴槽内に置き、浴槽が深くて跨ぐのが大変な場合に使用します。
そのまま浴槽内で腰かけることができ、浴槽内での立ち座りも楽になります。

 

浴槽内いすは脚の先端が吸盤になっていることが多く、湯船の中で滑らない工夫がされています。
事前に浴槽の内寸を確認してサイズを選ぶようにしましょう。

 

浴室内すのこ・浴槽内すのこ

浴室内すのこは浴室と脱衣場の段差をなくす目的で用います。
浴室と脱衣所の出入りの際のつまずきを防ぎ、転倒事故を防止します。

 

浴槽内すのこは浴槽内いすと同様に浴槽の深さを調節するために浴槽内に入れるすのこです。

 

入浴補助用具の購入方法

福祉用具にはレンタルと購入がある

福祉用具にはレンタルできるものと購入するものがあります。

 

身体の状況や要介護度の変化、福祉用具の機能向上に応じて適切なものを使用するのが望ましいため
基本的にはレンタルが原則とされています。

 

しかし、消毒やメンテナンスなどで再利用できないものや肌に直接触れるものなどは購入となります。

 

レンタルできる福祉用具は13品目、購入できる特定福祉用具は5品目です。

 

レンタルできる福祉用具

・車いす
・車いす付属品
・介護用ベッド
・介護用ベッド付属品
・床ずれ防止用具
・体位変換機
・手すり
・スロープ
・歩行器
・歩行補助杖
・徘徊感知機器
・移動用リフト（吊り具は除く）
・自動排泄処理装置

 

購入する特定福祉用具

・腰掛便座
・自動排泄処理装置の交換可能部品
・入浴補助用具
・簡易浴槽
・移動用リフトの吊り具の部分

 

入浴補助用具は特定福祉用具となり、必要な場合は購入となります。
レンタルはできませんので注意が必要です。

 

特定福祉用具販売の対象となる入浴補助用具

入浴用いす
浴槽用てすり
浴槽内いす
入浴台
浴室内すのこ
入浴用介助ベルト

 

入浴補助用具ではこれらを購入することができます。
ただ、介護保険を利用して購入する場合、破損した場合を除き、同一種目を複数購入することはできません。

 

特定福祉用具販売の対象者と購入の仕組み

特定福祉用具販売の対象者は要介護の認定を受けた方です。
要支援者の方の場合は「特定介護予防福祉用具購入」となります。

 

福祉用具の購入限度額は1年で合計10万円までです。
介護保険を利用して65歳以上の方は1割、一定以上の所得のある場合は2割、特に所得の高い場合は3割となります。

 

購入の流れとしては一度利用者で全額を払い
申請書を市区町村に提出すると費用の9割（または8～7割）が「償還払い」という形で払い戻しされます。

 

特定福祉用具の購入の流れ

介護保険を利用して特定福祉用具を購入する場合、次のような手順となります。

 

1.ケアマネジャーに相談する
最寄りの地域包括支援センターまたは居宅支援事業者のケアマネジャーに福祉用具の購入を相談します。

2.「福祉用具サービス計画書」を作成する
ケアマネジャーが「福祉用具サービス計画書」を作成します。
サービス計画書には利用目的を達成するためのサービス内容、福祉用具を選択した理由、福祉用具を使う際の注意事項などが記載されています。

3.申し込み
説明に同意したら指定の福祉用具事業者に申込をします。

4.商品到着・お支払い
商品が到着したら一度費用全額を自己負担で支払います。

5.介護保険の利用申請
支払い後、市町村の窓口に「福祉用具購入費支給申請書」を提出します。

6.還付金の振込
利用金額の9割（場合により8～7割）が指定口座に振り込まれます。

 

適切な福祉用具の選択が大切

入浴補助用具など福祉用具を選ぶ際は
利用者ご本人にとってどの用具が必要なのか、十分に選ぶことが大切です。

 

そのためにはご本人やご家族の意見ももちろんですが
理学療法士、作業療法士、看護師、ケアマネジャーなど客観的に利用者の能力を判断できる
専門家のアドバイスを受けながら選ぶのがおすすめです。